低コストの投資信託によくある「年0.1%」とくらべます。手数料は「信託報酬」「運用管理費用」と書かれています。
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手数料ごとの、最後の金額(今の値段)
「1年でお金が何%ふえるか」の目安です(むずかしい言い方では「想定利回り」)。
物価が上がる分を引いて、金額はすべて「今の値段」に直して出しています(日銀の目標は年2%)。


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ほかにも知りたいことを選べます(選んだ数字は引きつがれます)
🌱何歳でいくら貯まる? ⏳貯めたお金は何歳までもつ? 🔥何歳で仕事をやめられる? 🎲人生すごろく(一生のお金の流れ) 🎁ふるさと納税、いくらまでお得? 💹新NISA、毎月いくらで何年後いくら? 👶子どものつみたて枠、18歳でいくら? ☕やめたら、いくらになる? 👵年金はいくらもらえる? 💴年収の手取りはいくら? 🏠家を買うなら、いくらまで? 🛟もしもの貯金、いくら必要? 🎓子どもの教育費、いくらかかる? 🚗車を持つ・持たない、いくらちがう? 🧓老後、いくら足りない? 🎯○万円ためるには、毎月いくら? 🏢賃貸と購入、どっちが得? 🏦iDeCo、いくら得する? 💼退職金、手取りはいくら? 🎒大学のお金、毎月いくらためる?※ 投資信託を持っているあいだ毎年かかる手数料(信託報酬)を、ふえる割合から引いて計算した目安です(月複利・毎月末に積立)。買うときの手数料、売るときの手数料、税金は入れていません。 手数料が高い商品がいつも悪いわけではありませんが、同じような中身なら、手数料が低い方が長く続けるほど有利になります。投資は元本割れすることもあり、金額は約束ではなく目安です。
結果の見かた
結果には、数字とグラフが出ます。
- 大きな金額は、同じ積立を「手数料 年0.1%」の投資信託でした場合と、選んだ手数料(年0.5%〜2%)でした場合の、最後の金額の差です。
- グラフは、手数料ごとの最後の金額を並べたものです。年0.1%の棒は紺、選んだ手数料の棒は赤で出ます。金額は、物価の上がりを引いた「今の値段」です。
- 吹き出しでは、入れたお金の合計と、差が入れたお金の何%にあたるかが分かります。
- 下の「お金のため方」と「物価の上がり」で、ふえる割合を変えられます。計算では「ふえる割合−物価の上がり−手数料」を1年にふえる割合として使っています。
例:はじめの設定で計算すると
毎月3万円を30年、「投資でゆっくり(年3%)」・物価+1%で、手数料 年0.1%と年1%をくらべると、次のようになります。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 入れたお金 | 1,080万円 |
| 手数料 年0.1%の場合(今の値段) | 約1,450万円 |
| 手数料 年1%の場合(今の値段) | 約1,260万円 |
| 手数料のちがいによる差 | 約195万円 |
| 差は、入れたお金の | 約18% |
くらべる手数料を年2%にすると、差は約374万円になり、年2%の方は約1,080万円と、入れたお金と同じになります。ふえる割合3%から、物価1%と手数料2%を引くと、0%になるからです。反対に、年1%のままで積み立てる年数を10年にすると、差は約18万円(入れたお金の約5%)です。手数料の差は、長く続けるほど大きく広がります。
まちがえやすいところ
- 手数料(信託報酬)は、口座から別に引き落とされるものではありません。投資信託の中から毎日少しずつ引かれていて、毎日の値段(基準価額)は、その分を引いたあとのものです。そのため、払っていることに気づきにくいです。
- 「年1%なら小さい」と思いがちです。でも手数料は、ふえる割合から毎年引かれます。はじめの設定では、物価を引いたふえる割合は年2%なので、年1%の手数料は、ふえる分の半分にあたります。
- この計算は、持っているあいだ毎年かかる手数料だけです。商品によっては、買うときの手数料や、売るときにかかるお金もあります。
- 新NISAのつみたて投資枠で買えるインデックス投資信託は、手数料に法律で決まった上限があります。国内に投資するものは年0.5%まで、海外もふくむものは年0.75%までです。金融庁の資料では、2026年10月23日時点の平均は、それぞれ年0.27%・年0.34%です。
毎月の積立で何年後にいくらになるかは「新NISA、毎月いくらで何年後いくら?」で、手数料の差がなぜ大事と言われるのかは「新NISA・iDeCo・インデックス投資の使い方」で読めます。
計算の前提と出典
- 毎月の終わりに積み立てて、1年の割合÷12で毎月ふえる(月複利)として計算しています。1年の割合は「ふえる割合−物価の上がり−手数料」です。
- くらべる相手の「年0.1%」は、低コストのインデックス投資信託によくある水準の目安です。特定の商品ではありません。
- 買うとき・売るときの手数料と、税金は入れていません。NISAではない、ふつうの口座で売ると、ふえた分に約20.315%(所得税15%・住民税5%・復興特別所得税)の税金がかかります:No.1463 株式等を譲渡したときの課税/国税庁
- つみたて投資枠の対象商品と、手数料の上限・平均(ページ内の「つみたて投資枠対象商品の概要について」):つみたて投資枠対象商品/金融庁
(2026年10月時点の制度で計算しています)