もしもの貯金、いくら必要？｜生活防衛資金の目安

ずきん投資の前に、まずはもしものための貯金。いくらあれば安心か見てみよう。

1毎月の生活費は？

20万円

10万円 15万円 20万円 25万円 30万円 40万円

2働き方と家族は？

🏢会社員・公務員 🧑‍💻自営業・フリーランス

ひとり 家族がいる

3いまの貯金は？

100万円

0円 50万円 100万円 300万円 500万円

すぐ引き出せる預金の金額です。

🛟 結果

もしものための貯金の目安は——

生活費の3・6・12か月分と、いまの貯金（点線）

——

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📚 この次に

📖貯まる家計のつくり方｜先取り貯蓄と生活防衛資金の決め方

ほかにも知りたいことを選べます（選んだ数字は引きつがれます）

🌱何歳でいくら貯まる？ ⏳貯めたお金は何歳までもつ？ 🔥何歳で仕事をやめられる？ 🎲人生すごろく（一生のお金の流れ） 🎁ふるさと納税、いくらまでお得？ 💹新NISA、毎月いくらで何年後いくら？ 👶子どものつみたて枠、18歳でいくら？ ☕やめたら、いくらになる？ 👵年金はいくらもらえる？ 💴年収の手取りはいくら？ 🏠家を買うなら、いくらまで？ 🎓子どもの教育費、いくらかかる？ 🚗車を持つ・持たない、いくらちがう？ 🧓老後、いくら足りない？ 🎯○万円ためるには、毎月いくら？ 🏢賃貸と購入、どっちが得？ 🏦iDeCo、いくら得する？ 💼退職金、手取りはいくら？ 📉投資の手数料で、いくらちがう？ 🎒大学のお金、毎月いくらためる？

※ 病気・けが・仕事がなくなったときなどに、収入がなくても暮らせるように置いておくお金の目安です。月数はよく使われる目安（会社員はひとり3か月・家族あり6か月、自営業は6か月・12か月）で、法律や調査の数字ではありません。 会社員は傷病手当金や失業給付があるので短め、自営業はそれがないので長めにしています。このお金は投資に回さず、すぐ引き出せる預金で置いておくのがおすすめです。

結果の見かた

• 大きな数字は「毎月の生活費 × 月数」です。月数は、働き方と家族で決まります。会社員・公務員はひとりで3か月分、家族がいると6か月分。自営業・フリーランスはひとりで6か月分、家族がいると12か月分です。
• 棒グラフは、生活費の3か月分・6か月分・12か月分を並べたものです。自分にあてはまる月数の棒がオレンジになります。横の点線は、いまの貯金です。点線が棒の上にあれば、目安に届いています。
• ずきんの吹き出しには、いまの貯金が生活費の何か月分にあたるか、目安まであといくらかが出ます。
• 目安に足りないときは、色のついた枠に「毎月○万円ためると、あと何か月で届くか」が出ます。この毎月の金額は、このページでは選べません。「何歳でいくら貯まる？」などのほかのかんたん計算で選んだ、毎月ためる金額がそのまま使われます（はじめは3万円）。

例：はじめの設定で計算すると

生活費20万円・会社員（公務員）・ひとり・いまの貯金100万円で計算すると、次のようになります。

いまの貯金が目安の3か月分をこえているので、画面には「これより多い分は投資に回しても大丈夫です」と出ます。

生活費20万円・いまの貯金100万円・毎月3万円のまま、働き方と家族を変えると、次のようになります。

いまの貯金が0円の場合は、会社員・ひとりでも目安60万円まで、毎月3万円で約1年8か月かかります。

ずきんの場合（実際の数字）

このブログを書いているずきんは、生活費の6か月分を、もしものための貯金として現金で置いています。

• 3か月分でなく6か月分にしているのは、35年の住宅ローンと車のローンがあって、止められない支出が大きいからです
• 生活費の実際の金額はこのブログでは出していないので、月数だけの公開です
• このお金は投資に回していません。相場が下がったときに売らずにすむように、投資とは別の口座に置いたままです

このシミュレーターでいうと、「6か月分」の棒にあたります。3か月分より厚めの側です。くわしい考え方は「貯まる家計のつくり方｜先取り貯蓄と生活防衛資金の決め方」に書いています。

まちがえやすいところ

1. 3か月・6か月・12か月という月数は、法律や調査で決まった数字ではありません。よく使われる目安です。住宅ローンなど止められない支出が大きい人は、厚めにする考え方もあります。
2. 「生活費」には、食費や日用品だけでなく、家賃やローンの返済、保険料など、止められない支出もすべて入れます。ここを少なく見ると、目安も小さく出てしまいます。自分の生活費が分からないときは、「家計調査を費目別に集計したら、リタイア後の支出は現役の76%だった」の平均と比べてみる方法もあります。
3. 会社員の支えも、すぐに全部出るわけではありません。健康保険の傷病手当金は、病気やけがで働けなくなった日から数えて3日がすぎた日（4日目）から出て、金額は給料（標準報酬月額）をもとにした1日分の3分の2です。雇用保険の失業給付（基本手当）も、もらえる日数は90日から360日の間で、人によってちがいます。自営業の人が入る国民健康保険では、傷病手当金は決まった給付ではなく、出すかどうかは市町村などが条例で決めるものです。
4. このお金は、ふやすためのお金ではありません。投資に回すと、いちばん必要なときに値下がりしているかもしれません。すぐ引き出せる預金に置いておくのが安心です。

計算の前提と出典

• 目安 ＝ 毎月の生活費 × 月数（会社員・公務員：ひとり3か月・家族あり6か月、自営業・フリーランス：ひとり6か月・家族あり12か月）。法律や調査の数字ではなく、よく使われる目安です。
• 会社員を短めにしているのは傷病手当金や失業給付があるから、自営業を長めにしているのはそれがないからです。
• 「あと何か月で届くか」は、（目安 − いまの貯金）÷ 毎月ためる金額を、1か月単位で切り上げています。利息や物価の上がりは入れていません。
• 傷病手当金（3日たった日から・標準報酬の30分の1の3分の2）：健康保険法 第99条／e-Gov法令検索
• 国民健康保険の傷病手当金（条例などで「行うことができる」給付）：国民健康保険法 第58条／e-Gov法令検索
• 失業給付の日数（90日〜360日）：基本手当について／ハローワークインターネットサービス（厚生労働省）

（2026年10月時点の制度で計算しています）