40歳からは介護保険料も引かれます。
手取りは 年——
年収ごとの手取り（紺）と引かれるお金（赤）
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📚 この次に
🧮副業の手取り計算機自分の数字をくわしく入れて計算する 📖令和8年分から所得税が変わっています｜減税額が一番大きいのは年収500〜600万円台でした 📖賃金カーブを集計したら、昇給は年1.86%だった｜FIREの入金力を統計で見る 📖副業を始めた会社員の確定申告入門｜「20万円ルール」の正しい理解と3ステップ準備ほかにも知りたいことを選べます（選んだ数字は引きつがれます）
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年収別の手取り早見表（300万〜1,000万円）
39歳まで・ひとり（または共働き）・扶養する子どもなしで、上の計算機と同じ式で計算した目安です。社会保険料は年収の15％として計算していて、実際の金額は会社の健康保険や年収の高さで変わります（年収が高いほど、実際の手取りは表より少し多くなることがあります）。
| 年収 | 手取り（1年） | 手取り（月） | 手取りの割合 | 社会保険料 | 所得税 | 住民税 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 300万円 | 約241万円 | 約20.1万円 | 約80％ | 45.0万円 | 2.7万円 | 11.7万円 |
| 350万円 | 約279万円 | 約23.2万円 | 約80％ | 52.5万円 | 4.1万円 | 14.4万円 |
| 400万円 | 約317万円 | 約26.4万円 | 約79％ | 60.0万円 | 5.7万円 | 17.6万円 |
| 450万円 | 約354万円 | 約29.5万円 | 約79％ | 67.5万円 | 7.4万円 | 20.8万円 |
| 500万円 | 約392万円 | 約32.7万円 | 約78％ | 75.0万円 | 9.0万円 | 24.1万円 |
| 550万円 | 約429万円 | 約35.7万円 | 約78％ | 82.5万円 | 11.4万円 | 27.3万円 |
| 600万円 | 約465万円 | 約38.7万円 | 約77％ | 90.0万円 | 14.8万円 | 30.6万円 |
| 650万円 | 約501万円 | 約41.7万円 | 約77％ | 97.5万円 | 18.1万円 | 33.8万円 |
| 700万円 | 約530万円 | 約44.2万円 | 約76％ | 105.0万円 | 27.4万円 | 37.5万円 |
| 750万円 | 約561万円 | 約46.8万円 | 約75％ | 112.5万円 | 35.1万円 | 41.2万円 |
| 800万円 | 約592万円 | 約49.4万円 | 約74％ | 120.0万円 | 42.7万円 | 45.0万円 |
| 850万円 | 約623万円 | 約52.0万円 | 約73％ | 127.5万円 | 50.4万円 | 48.7万円 |
| 900万円 | 約652万円 | 約54.3万円 | 約72％ | 135.0万円 | 60.1万円 | 53.0万円 |
| 950万円 | 約682万円 | 約56.8万円 | 約72％ | 142.5万円 | 68.8万円 | 57.2万円 |
| 1,000万円 | 約711万円 | 約59.3万円 | 約71％ | 150.0万円 | 77.4万円 | 61.5万円 |
年収960万円なら、手取りは約687万円（月 約57.3万円）です。表にない年収は、上の計算機で10万円きざみで計算できます。40〜64歳の人や、配偶者を扶養している人は、計算機で選びなおすと金額が変わります。
iDeCoで税金をどれだけ減らせるかは「iDeCo、毎月いくらでいくら得する？」、ふるさと納税の上限は「ふるさと納税、いくらまでお得？」で見られます。
結果の見かた
- 大きな金額（年 約○万円）は、1年の手取りです。年収から、社会保険料・所得税・住民税を引いた金額です。かっこの中の「月」は、ボーナスもふくめた1年の手取りを12でわった金額なので、毎月の給料の振込額とは同じになりません。
- 色の帯は、年収を100%としたときの内わけです。紺が手取り、赤が社会保険料、オレンジが所得税、黄色が住民税で、下にそれぞれの金額が出ます。
- 棒グラフは、年収を100万円ずつ上げ下げしたときの手取り（紺）と引かれるお金（赤）です。上の数字は手取りです。
- その下のヒントは、年収が50万円上がったときに、手取りがいくらふえるかの目安です。
例：はじめの設定で計算すると
年収500万円・39歳まで・ひとり（または共働き）・16歳以上の子どもなしで計算すると、次のようになります。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 手取り（1年） | 約392万円 |
| 手取り（月） | 約32.7万円 |
| 社会保険料 | 75万円 |
| 所得税 | 9万円 |
| 住民税 | 24.1万円 |
手取りは年収の約78％です。年収が50万円上がると、手取りは約36.9万円ふえます（50万円のうち約74％）。
同じ年収500万円でも、40〜64歳を選ぶと介護保険料の分が引かれて約389万円、配偶者を扶養していると約397万円になります。年収をかえると、600万円で約465万円（約77％）、1,000万円で約711万円（約71％）です。
まちがえやすいところ
- 「手取りは年収の8割」とは限りません。このシミュレーターでは、年収300万円で約80％、500万円で約78％、1,000万円で約71％と、年収が上がるほど手取りの割合は下がります。所得税は、所得が多いほど高い税率がかかるしくみだからです。
- 住民税は、前の年の所得で決まります。社会人1年目や、年収が大きく変わった年は、その年の住民税が画面の数字とずれます。
- 令和8年分の所得税の改正（基礎控除と給与所得控除の見直し）は、令和8年12月1日から使われます。11月までの給料から引かれる所得税は改正前の表のままで、12月の年末調整で1年分を計算し直して精算するしくみです。そのため、年の途中の給与明細から計算すると、この画面の所得税より多く見えることがあります。また、基礎控除の引き上げは所得税の改正で、住民税の基礎控除（このシミュレーターでは43万円）はそのままです。
- 社会保険料は、年収の15%（40〜64歳は15.8%）として概算しています。実際の保険料は、入っている健康保険や住んでいる地域で変わります。生命保険料控除・iDeCo・ふるさと納税・住宅ローン控除なども入れていません。
年収別にいくら税金が減ったかは「令和8年分から所得税が変わっています」で計算しています。副業の収入があるときは「副業の手取り計算機」、ふるさと納税の上限は「ふるさと納税、いくらまでお得？」で見られます。会社をやめたあとの健康保険料（国民健康保険と任意継続）は「FIRE後の健康保険シミュレーター」で計算できます。
計算の前提と出典
- 所得税は、令和8年分の給与所得控除と基礎控除（合計所得489万円以下なら104万円など）で課税所得を出し、速算表で計算して、復興特別所得税（×1.021）を足しています。
- 住民税は、所得割10%（基礎控除43万円・調整控除あり）と均等割4,000円と、いっしょに集められる森林環境税1,000円の合計5,000円で計算しています。
- 配偶者控除は所得税38万円・住民税33万円（本人の合計所得900万円以下のとき）、16歳以上の子どもの扶養控除は、高校生が所得税38万円・住民税33万円、大学生が所得税63万円・住民税45万円で計算しています。
- 給与所得控除（令和8年分）：No.1410 給与所得控除／国税庁
- 基礎控除（令和8年分）：No.1199 基礎控除／国税庁
- 所得税の速算表：No.2260 所得税の税率／国税庁
- 改正の始まる日と年末調整での精算：令和8年度税制改正（所得税の基礎控除の引上げ等関係）Q&A（PDF）／国税庁
- 基礎控除の引き上げが所得税の改正であること：令和8年度税制改正の大綱の概要（PDF）／財務省
- 住民税の所得割・均等割・前の年の所得で決まること：個人住民税／総務省
（2026年10月時点の制度で計算しています）